| 昭和26年12月 | 東京靴下工業会が所有する建物（鉄筋コンクリート3階建）を含む全財産の寄付を受け、同会を改組し、財団法人東京靴下工業会設立 |
| 昭和27年 3月 | 財団法人東京靴下工業会の登記完了 |
| 昭和29年 3月 | 東京都靴下事業協同組合より靴下会館の土地68.54坪を購入 |
| 昭和35年 3月 | 「靴下会館」を増改築 |
| 昭和35年10月 | 日本靴下協会に協賛し「靴下まつり」開催 |
| 昭和38年 7月 | 「家庭用品品質表示法」施行 |
| 昭和41年 6月 | 靴下編立技術向上のため技能検定制度の導入 |
| 昭和44年11月 | 東京都民政局を通じ社会福祉施設に靴下を贈呈 |
| 昭和46年 7月 | 対米繊維輸出自主規制に伴う長期低利融資の実施 |
| 昭和51年 6月 | 取引条件改善のための実態調査と要望書の提出 |
| 昭和54年 9月 | 新「靴下会館」竣工（日本靴下振興事業協同組合との共同事業） |
| 昭和56年 7月 | 転廃業に伴う設備共同廃棄事業の実施 |
| 昭和62年12月 | 設備登録制度の撤廃 |
| 平成 2年10月 | 全国靴下求評展の開催 |
| 平成 4年11月 | 「靴下の日」の制定 |
| 平成 7年 1月 | 「阪神淡路大地震」救援物資拠出 |
| 平成 8年 5月 | 靴下の輸出入統計及び生産量実態調査の実施 |
| 平成 ９年 9月 | 「容器包装リサイクル法」の運用開始 |
| 平成12年12月 | 「靴下会館」改修工事実施 |
| 平成12年12月 | 緊急輸入規制（繊維セ－フガ－ド）に伴う実態調査の実施 |
| 平成16年10月 | 新潟県中越地震救援物資拠出 |
| 平成21年 3月 | 「ジャパン・ベストニット・セレクション」協賛 |
| 平成23年 3月 | 日本赤十字社を通じ、東日本大震災義援金を拠出 |
| 平成25年 4月 | 公益法人制度改革への対応として、東京都の認可を得て「一般財団法人」に移行 |
ようこそ一般財団法人東京靴下工業会のサイトへ
